簿記2級重要仕訳TOP100 固定資産の廃棄【簿記検定ナビ】

仕訳問題

難度：高・中・低

重要度：A・B

　×3年4月1日に購入した製造用機械（耐用年数：5年、残存価額：ゼロ、償却方法：定額法、記帳方法：間接法、当期首時点の帳簿価額：￥ 180,000 ）を×6年11月22日に廃棄した。なお、当社の決算は3月31日（年1回）であり、減価償却は月割計算で行っている。

勘定科目は、次の中から最も適当と思われるものを選びなさい。
現金	当座預金	普通預金	営業外受取手形
未収入金	貯蔵品	機械装置	機械装置減価償却累計額
営業外支払手形	未払金	減価償却費	固定資産廃棄損

借方科目	金額		貸方科目	金額
減価償却費機械装置減価償却累計額固定資産廃棄損	60,000 270,000 120,000	※2 ※3 ※4	機械装置	450,000	※1

※1 （180,000円÷2年）×5年＝450,000円

※2 450,000円×8か月／60か月＝60,000円

※3 450,000円－180,000円＝270,000円

※4 450,000円－60,000円－270,000円＝120,000円（貸借差額）

　固定資産の廃棄に関する問題です。

　廃棄の仕訳は、以下の4ステップで考えると分かりやすいです。

ステップ1（取得原価を貸方に計上する）

　問題文の「製造用機械…を…廃棄した」から、製造用機械を廃棄したことが分かるので、貸方に機械装置を計上します。

　ただし、本問の製造用機械は取得金額が不明のため、問題文の「×3年4月1日に購入した製造用機械（耐用年数：5年、残存価額：ゼロ、償却方法：定額法、記帳方法：間接法、当期首時点の帳簿価額：￥ 180,000 ）」から、取得原価を計算する必要があります。

　前期末の時点で購入日から3年経過しているため、残り2年間で当期首時点の帳簿価額180,000円を償却する必要があります。よって、1年分の減価償却費が90,000円（＝180,000円÷2年）になるので、これに耐用年数5年を乗じて取得原価を求めましょう。

参考：ステップ1（取得原価を貸方に計上する）

　（貸）機械装置　450,000

ステップ2（当期の減価償却費を計上する）

　問題文の「×3年4月1日に購入した製造用機械…を×6年11月22日に廃棄」「当社の決算は3月31日（年1回）」から、期中に廃棄したことが分かります。

　また、問題文に「償却方法：定額法」「減価償却は月割計算で行っている」とあるので、当期の4月1日から11月22日までの8か月分の減価償却費を計算して借方に計上します。

参考：ステップ2（当期の減価償却費を計上する）

（借）減価償却費　60,000
　（貸）機械装置　450,000

ステップ3（前期末の減価償却累計額を計算して借方に計上する）

　問題文の「×3年4月1日に購入した」から、前期末（×6年3月31日）までに36か月分の減価償却費を計上していたことが分かるので、金額を計算して借方に機械装置減価償却累計額を計上します。

　もしくは、問題文の「当期首時点の帳簿価額：￥ 180,000」と、ステップ1で求めた取得原価450,000円との差額で求めることもできます。

参考：ステップ3（前期末の減価償却累計額を計算して借方に計上する）

（借）減価償却費　60,000
（借）機械装置減価償却累計額　270,000
　（貸）機械装置　450,000

ステップ4（貸借差額を廃棄損で処理する）

　最後に、貸借差額を固定資産廃棄損で処理します。

固定資産廃棄損＝450,000円－60,000円－270,000円＝120,000円

解答：ステップ4（貸借差額を廃棄損で処理する）

（借）減価償却費　60,000
（借）機械装置減価償却累計額　270,000
（借）固定資産廃棄損　120,000
　（貸）機械装置　450,000

廃棄のさいに処分費用や運搬費用などが発生した場合は、（特別な指示がある場合を除いて）固定資産廃棄損に含めて処理します。

なお、固定資産の除却に関する仕訳は、固定資産の除却で出題しています。本問とあわせてご確認ください。

	問題文から取得原価を計算する方法は理解できますが、問題文には記帳方法が間接法と明記されており、間接法の場合は取得原価＝期首簿価ではないのでしょうか。直接法という事ならすんなり理解できるのですが…その辺を教えて頂けるとありがたいです。（どいさん）
	償却方法（直接法・間接法）に関係なく、帳簿価額は取得原価から減価償却累計額を差し引いて求めます。「試算表や財務諸表に計上される金額」が必ず「帳簿価額」と一致するわけではありません。取得原価－減価償却累計額＝帳簿価額取得原価－前期末までの減価償却累計額＝前期末（当期首）時点の帳簿価額　直接法による場合は取得原価から減価償却費を直接減額していく形になるため帳簿価額が分かりやすいですが、間接法による場合は取得原価の金額が動かないため、帳簿価額を算定する場合は取得原価から減価償却累計額を差し引いて求める必要があります。　もしお手持ちのテキストに固定資産台帳のひな形が載っていたら内容をご確認ください。「取得原価－期末減価償却累計額＝期末帳簿価額」という形になっているはずです。
回答日：2020年2月20日

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